海外工場のエンジニアがスマートグラスを装着する。その視界が、そのまま海を越えて国内のモニターに映る──日清紡マイクロデバイスのテスト技術部では、半導体製造を手掛ける国内・海外の3工場をこの形でつなぎ、テスト工程の情報共有や現地スタッフの教育、試作品の確認を遠隔で行っています。電話の音声だけでは伝わらなかった海外現地の状況は、AtlasRemoteの“見える共有”で何が変わったのか。月1～2名が海を渡っていた技指導の形とあわせて、ご担当者に伺いました。

導入企業	日清紡マイクロデバイス株式会社
導入部門	テスト技術部
利用拠点	半導体製造を手掛ける国内・海外の3工場
用途	テスト工程での情報共有 技術指導・教育 試作品の確認
導入製品	遠隔支援システム「Atlas Remote」

日清紡マイクロデバイスについて

日清紡マイクロデバイスは、新日本無線とリコー電子デバイスの統合により2022年に発足したアナログ半導体メーカーです。オペアンプや電源ICなどの電子デバイス製品と、衛星通信やレーダーに使われるマイクロ波製品を手掛け、エレクトロニクス、ブレーキ、精密機器、化学品、繊維を事業とする日清紡グループの一員として、アナログソリューションプロバイダーを掲げています。

半導体は、回路をつくる前工程と、組立・検査を行う後工程を経て製品になります。出荷前にその品質を電気的に確かめるのがテスト工程であり、テスト技術部はその技術を支える部門です。生産拠点は国内・海外にまたがり、テストの現場も3つの工場に分かれています。

日清紡マイクロデバイスが抱えていた課題

電話の「音声だけ」では、海外のテスト現場に的確な指示が届かなかった

半導体の量産が海外工場へ広がる一方で、テストの技術やノウハウは国内に蓄積されています。この距離を、これまでは人の移動と電話がつないでいました。ご担当者は導入前の状況をこう振り返ります。

テスト工程のやり取りは、言葉だけでは成立しにくいものです。装置のどの箇所か、治具がどう据わっているか、波形の何が気になるか──現物を前にすれば一言で済む確認が、電話では説明の往復になります。異言語の相手であれば、なおさらです。

しかもテストの現場は、両手がふさがる仕事です。仮に手元の端末で映像を送ろうとしても、装置の操作と治具の調整に両手を使う現場では、カメラを構え続けることができません。結局、技術指導や試作品の確認のたびに、月1～2名が国内から海外工場へ出張する。その移動時間・工数・費用が、恒常的な負担になっていました。

AtlasRemoteが日清紡マイクロデバイスの課題をどのように解決したか

海外工場のスタッフはスマートグラスを装着

日本にいながら遠隔技術指導

現場の“視界”を、スマートグラスがそのまま国内へ届ける

AtlasRemoteの現場側の主役は、スマートグラスです。海外工場の作業者が装着すると、その目線の映像と音声が、リアルタイムで国内に届きます。国内の技術者は、作業者が「いま見ているもの」をそのまま見ながら、音声で指示を返す。「装置のどの箇所か」を言葉で説明し合う必要はありません──同じ視界そのものが、説明の代わりになるからです。異言語の現場ほど、この効果は大きく働きます。訳語を探して言葉を重ねるより、同じ映像を前に置く方が速く、正確です。

スマートグラスであることの意味は、もうひとつあります。両手が空くことです。装置の操作にも治具の調整にも両手を使うテスト工程で、作業者は仕事の手を止めずに視界を送り続けられる。「映す係」を別に立てる必要のない一人称の映像だからこそ、波形や治具の細部まで、確認がその場で成立します。

活用はテスト工程の情報共有にとどまりません。現地スタッフの教育では、国内の技術者が映像越しに手順や着眼点を伝える。試作品の確認では、現地にある実物をその場で確かめる。これまで「出張して行うもの」だった仕事の一部が、日常の業務時間の中でこなせる形に変わりました。

AtlasRemoteが日清紡マイクロデバイスにもたらした変化

作業効率と生産性が上がり、海外出張の回数を減らせた

導入の効果を、ご担当者はこう語っています。

そしてもうひとつの変化が、移動そのものの削減です。

月に1～2名という定常的な出張は、渡航費だけの問題ではありません。出張する技術者は、その間、国内の業務から抜けることになります。回数が減った分だけ、限られた技術者の時間が国内のテスト技術業務に戻る──3工場にまたがる体制にとって、この積み重ねは小さくありません。

今後の展望

3工場で回り始めた形を、教育と立ち上げの標準に

国内・海外の3工場をつなぐ運用は、すでに日々の業務の中で回っています。映像を挟んだ情報共有と教育の形が定着していけば、新しい製品や工程の立ち上げ、現地スタッフの育成といった、これまで出張が前提だった場面の選択肢はさらに広がります。

半導体の品質を最後に守るのはテスト工程であり、それを支えるのは技術者の知見です。その知見が、飛行機の便数に縛られず、スマートグラスの視界を通じて現場へ届く──3工場の間で動き始めたこの形は、テストの技術を組織の力に変えていく土台になっています。

九州の地域医療を支える国立大学病院から寄せられたのは、離島の病院・診療所と本土（大学病院）とをつなぐ遠隔診療を実現したい、というご相談でした。提案の当初は、大手電機メーカーや通信キャリアなど5社が並ぶコンペ。その中で病院の意向として選ばれたのが、遠隔作業支援システムAtlasRemoteです。決め手となったのは「当病院の診療方針」に合っていること。選定の理由と今後への期待を、脳神経内科のご担当者の声とともに紹介します。

導入概要

導入医療機関について

同病院は、複数の離島が存在する九州内の県で、国立大学病院として地域の医療を支えています。専門的な診療を求めて県内の各地から患者さんが訪れる医療機関であり、その中には離島で暮らす患者さんも含まれます。今回の取り組みの中心となった脳神経内科は、長い経過を追いながら診療を重ねていく患者さんの多い診療科のひとつです。だからこそ、離島と本土のあいだの距離は、診療の続けやすさにそのまま関わってきました。

脳神経内科が抱えていた課題

島の患者さんを“通わせる”以外の手段を、病院は探し続けていた

離島の病院や診療所が、あらゆる分野の専門診療までを担うことは容易ではありません。専門的な診療が必要になれば、患者さんは本土の医療機関へ向かうことになります。しかも脳神経内科の診療は、一度の受診で終わらないことが少なくありません。経過を追い、診療を重ねる。その繰り返しのたびに、島から本土への移動が、患者さんと家族の時間や費用を積み上げていきます。同病院は、この状況をただ受け止めていたわけではありませんでした。導入前について、脳神経内科のご担当者はこう振り返っています。

「遠隔診療を促進する意向が示される以前から、当病院と県内に存在する離島の病院や診療所をリモート診療でダイレクトにつなぐ手段を探していました」

AtlasRemoteが脳神経内科の課題をどのように解決したか

大手電機メーカー・通信キャリアが並ぶ5社コンペ、決め手は“診療方針との一致”

離島の病院・診療所と本土（大学病院）とで遠隔診療を実現したい──このご相談への提案は当初、国内大手電機メーカーや通信キャリアなど5社によるコンペとなりました。通信や映像を扱う大手企業が並ぶ選定の場で、病院の意向として選ばれたのが、離れた場所どうしを映像と音声でリアルタイムにつなぐ遠隔支援システムAtlasRemoteです。選定の判断を、ご担当者はこう語っています。

「今後、医学業界で遠隔診療を広めていく上で他社のシステムに比べ当病院の診療方針に合っていると判断しました」

物差しになったのは、“診療方針に合うかどうか”でした。遠隔診療のシステムは通信の道具であると同時に、診療の進め方そのものに関わります。診療を行うのはあくまで医師であり、システムはそれを支える側に立つ。機能の一覧を見比べるだけでは決められない、医療機関ならではの選定基準です。しかもその視線は自院の中にとどまらず、「医学業界で遠隔診療を広めていく」という、この分野の先行きにまで向けられていました。

AtlasRemoteが脳神経内科にもたらした変化

探し続けていた“ダイレクトにつなぐ手段”が、本格運用への道筋になった

同病院はまず1年間の試験運用でこの形を確かめ、その先の本格運用を見据えています。

「1年間の試験運用後に遠隔システムの医療認証登録・取得も検討し本格運用への準備も進めていきたいと考えています」

診療に関わる仕組みだからこそ、一気に広げるのではなく、時間をかけて確かめてから次へ進む。1年間の試験運用、その後の検討、本格運用への準備という運びには、この取り組みを一時の試みで終わらせず、診療の形として根づかせようとする病院の姿勢が表れています。

今後の展望

難病患者さんの“通院費負担の軽減”へ、大きな期待

この取り組みの先に病院が見ているのは、システムの話ではなく、患者さんの負担の話です。

「また今後は今、問題となっている難病患者さんの離島から本土への通院費負担の軽減へも大きな期待を寄せています」

脳神経内科が診る疾患には、長い経過の中で診療を重ねていくものが多くあります。離島で暮らす難病の患者さんにとって、本土への通院は、診療と同じだけ、移動の時間と費用の重みを伴ってきました。離島の病院・診療所と大学病院が遠隔でつながる形が本格運用に至れば、これまで本土まで出向かなければ受けられなかった診療の一部を、島を離れずに受けられる可能性が生まれます。どの診療をどのような形で行うかは、制度や指針に沿って医療機関が判断していくことになりますが、その選択肢を持てること自体が、離島の患者さんにとって小さくない変化となります。

シートカバーやユニフォーム、シートベルト、そしてエアバッグ──国内大手自動車メーカーのグループ企業として、さまざまな繊維製品を手掛ける同社。その製造部では、国内と海外（インド）にまたがる遠隔作業に遠隔支援システムAtlasRemoteを活用しています。国内の各工場間の通信試験はすでに完了し、次はインドとの疎通確認試験へ。“現物を見て確かめる”ことが基本だった繊維製品の品質確認は、鮮明な映像でどこまで遠隔化できるのか。実運用を前にした手応えを、ご担当者の声とともにお届けします。

導入概要

導入企業について

同社は、国内大手自動車メーカーのグループ企業です。自動車のシートカバーやシートベルト、エアバッグといった車両に関わる製品から、働く人のユニフォームまで、繊維を軸にしたものづくりを幅広く手掛けています。座り心地や質感を決める内装材と、万一のときに乗る人を守る保安部品。性格の異なる製品が並びますが、共通するのは、その品質を最後は人の目が確かめているということです。そして、ものづくりの現場は国内の複数の工場と、遠く離れたインドにまたがっています。

製造部が抱えていた課題

“現物を見て確かめる”品質確認と、インドまでの距離

布や糸を扱う製品の品質確認には、独特の難しさがあります。色味、織りや縫製の状態、細部の仕上がり──いずれも紙の上の数値だけでは判断しきれず、現物を目で確かめることが基本になります。写真に撮って送れば済むようにも思えますが、布の色や質感は、撮り方や光の当たり方ひとつで印象が変わってしまう。“確かめたつもり”がいちばん危うい世界です。

だからこそ、確認が必要になるたびに、人かサンプルが拠点の間を動いてきました。国内の工場間であれば、まだ調整はききます。しかし相手がインドとなると、話は変わります。往復の移動だけで日数を要し、渡航の費用も工数もかさむ。それでも、シートベルトやエアバッグのように乗る人の安全に直結する製品を扱う以上、確認の質を落とすわけにはいきません。確認の質は落とさないまま、確認のためだけに費やしてきた移動を減らせないか──それが製造部の課題でした。

AtlasRemoteが製造部の課題をどのように解決したか

いきなり海を越えない──まず国内の工場間で「品質確認に使える映像か」を確かめる

AtlasRemoteは、現場のスマートフォンやスマートグラスが映す映像を、離れた拠点のPCへリアルタイムに届ける遠隔支援システムです。同社はこの仕組みを、国内と海外（インド）にまたがる遠隔作業に活用しています。

特徴的なのは、その進め方です。同社は最初からインドと結ぶのではなく、まず国内の各工場間で通信試験を行い、これを完了させました。実際の製品を映して品質確認を行い、映像が確認の業務に耐えるかどうかを、国内で確かめてから海外へ延ばす。検証を重ねてから次の工程へ渡す──品質のものづくりと同じ作法で、導入そのものが進められています。

国内で固めた使い方は、そのままインドへ広げられます。現場側はスマートフォンなどの端末で映し、確認する側はPCで見る。気になる箇所があれば、PC側のマウスカーソルがそのまま現場の画面に映る「ポインタ」で伝えられるため、離れていても指差しの感覚でやり取りできます。拠点が海外に変わっても、この形は変わりません。国内の工場間で品質確認の運用を確かめておくことが、インドとの実運用に向けた何よりの準備になっています。

AtlasRemoteが製造部にもたらした変化

“動画も鮮明で伝達ロスもほぼない”──遠隔の品質確認に、確かな手応え

国内での品質確認を通じて得られた実感を、製造部のご担当者はこう語っています。

「現在、製品の品質確認をした際に動画も鮮明で伝達ロスもほぼないのでインドとの実運用に期待が膨らみます」

品質確認の遠隔化で問われるのは、突き詰めれば「細部がそのまま見えるか」です。動画が鮮明であること。そして、映像や音声の途切れで確認をやり直すような伝達ロスがほぼないこと。目で確かめる仕事の道具として使える──その手応えが、国内の検証で得られました。

そしてこの手応えは、インドとの実運用への期待につながっています。

「また海外ですので物理的な移動時間・工数・費用面での負担軽減にも期待をしています」

インドへの出張は、移動時間も工数も費用も、国内の移動とは桁が違います。品質確認のために現地へ足を運ぶ機会を減らせれば、渡航にかけていた日数と費用を、確認そのものの頻度や密度に振り向けられます。

今後の展望

インドとの疎通確認試験、そして実運用へ

国内の各工場間の通信試験を終えた同社が次に控えるのは、インドとの疎通確認試験です。海を越えた回線でも、国内と同じように品質確認が成立するか。その先に、鮮明な映像で製品を確かめる日常の実運用が待っています。

“現物を見て確かめる”という品質の基本は、これからも変わりません。変わるのは、見るために費やしてきた移動の時間と費用です。国内の工場間で検証を終えた仕組みは、いま、インドへ手を伸ばそうとしています。

JR九州（九州旅客鉄道株式会社）工務部 小倉電力区では、輪番体制で電力設備の管理やメンテナンス、施工監視、安全パトロール点検にあたる現場に、遠隔支援システムAtlasRemoteを導入。確認者が現地へ行かずに行う確認・監視立会いと、トラブル時に「別端末から」現場をフォローする体制を実装しています。本事例では、安全を最優先する鉄道の現場が、この仕組みをどう評価しているかについてご紹介します。

導入企業	JR九州（九州旅客鉄道株式会社）
導入部門	工務部 小倉電力区
用途	日中帯・夜間における電力設備管理、メンテナンス、施工監視、安全パトロール点検
導入製品	遠隔支援システム「Atlas Remote」

JR九州（九州旅客鉄道株式会社）について

JR九州（九州旅客鉄道株式会社）は、1987年の発足以来、九州全域の鉄道網を支えてきた鉄道事業者です。その路線は23線区・2342.6km、駅数596に及びます。この鉄道網を電気の側から支えているのが、工務部の電力区です。変電設備や電車線路といった電力設備が健全であることは、列車が安全に走るための前提そのもの。小倉電力区は、その保守・管理を昼夜の別なく担う現場のひとつです。

小倉電力区が抱えていた課題

確認も立会いも「現地に行く」が前提で、輪番体制の負担になっていた

装備を整え、現場に向かう

電力設備の仕事は、列車の運行と表裏一体です。点検や工事は日中帯だけでなく、列車の走り終えた夜間にも及びます。小倉電力区では、輪番体制（交代制）を組んで、昼夜の切れ目なく電力設備管理やメンテナンス、施工監視、安全パトロール点検にあたっています。

その業務の多くで、「確認する人が現地に行く」ことが前提になっていました。作業そのものを担う人に加えて、確認者・立会者が現場へ向かう。昼夜をまたぐ輪番の中で、この移動は小さくない負担になります。

そしてトラブルは、時を選びません。設備に異常が起きたとき、その設備をよく知る担当者が現場の近くにいるとは限らない。駆けつけるまでの時間は、そのまま復旧までの時間に跳ね返ります。安全を最優先する業務であるだけに、確認を省くという選択肢はない──確認の質を保ったまま、確認の形を変える必要がありました。

AtlasRemoteが小倉電力区の課題をどのように解決したか

現地に行かない確認・立会いと、「別端末から」の現場フォロー

ヘルメットにスマートグラスを装着

現場の作業者が装着したスマートグラスの映像と音声が、離れた場所にいる確認者へリアルタイムに届く──AtlasRemoteの導入で、確認・監視立会いのために現地へ向かう必要がなくなりました。現場の状況を映像で確かめ、その場で言葉を交わしながら、確認と立会いが進みます。

もうひとつの柱が、端末を選ばないことです。AtlasRemoteは固定の端末に依存せず、PCのブラウザからもスマートフォンからも接続できます。トラブルの一報が入ったとき、担当者がたとえ現場や事務所を離れていても、手元の別端末から現場の映像につながり、フォローに入れる。「誰かが現地に着くまで動けない」という時間を短くできます。

日中帯の施工監視から、夜間のメンテナンス、安全パトロール点検まで──業務の種類や時間帯が変わっても、使い方は同じです。昼夜をつなぐ輪番体制に、そのまま馴染む仕組みになっています。

AtlasRemoteが小倉電力区にもたらした変化

緊急時の早期復旧に、「別端末からのフォロー」という選択肢が加わった

導入後の運用について、ご担当者はこう語っています。

確認者の移動がなくなることは、単なる時間の節約ではありません。限られた人数で昼夜をつなぐ輪番体制では、一人ひとりの動き方が全体の余力を左右します。現地に行かずに確認・立会いができる分、人と時間を、本来の保守業務に振り向けられます。

事務所モニターで現場映像を確認

「別端末から現場フォローが確立できる」──この一言に、導入の価値が集約されています。緊急時に効くのは、道具の性能そのものではなく、それを前提にした体制が組めること。安全を何より重視する鉄道の現場から「指向性は高い」という評価が出たことは、遠隔支援が非常時の備えとして機能している証しです。

今後の展望

輪番の現場で確立した形を、これからの保守へ

昼夜を問わない輪番体制、省けない確認、時を選ばないトラブル──小倉電力区が向き合ってきた条件は、鉄道に限らず、インフラを支える保守の現場に共通するものです。「現地に行かない確認・立会い」と「別端末からの現場フォロー」という2つの形は、その条件への実践的な答えとして、すでに日々の業務の中で動いています。

列車は今夜も走ります。それを支える確認の目も、止まりません。