【AtlasRemote導入事例】国立大学病院 脳神経内科 | 離島と本土をつなぐ遠隔診療～診療方針に合うが選定の決め手～

九州の地域医療を支える国立大学病院から寄せられたのは、離島の病院・診療所と本土（大学病院）とをつなぐ遠隔診療を実現したい、というご相談でした。提案の当初は、大手電機メーカーや通信キャリアなど5社が並ぶコンペ。その中で病院の意向として選ばれたのが、遠隔作業支援システムAtlasRemoteです。決め手となったのは「当病院の診療方針」に合っていること。選定の理由と今後への期待を、脳神経内科のご担当者の声とともに紹介します。

導入概要

導入医療機関について

同病院は、複数の離島が存在する九州内の県で、国立大学病院として地域の医療を支えています。専門的な診療を求めて県内の各地から患者さんが訪れる医療機関であり、その中には離島で暮らす患者さんも含まれます。今回の取り組みの中心となった脳神経内科は、長い経過を追いながら診療を重ねていく患者さんの多い診療科のひとつです。だからこそ、離島と本土のあいだの距離は、診療の続けやすさにそのまま関わってきました。

脳神経内科が抱えていた課題

島の患者さんを“通わせる”以外の手段を、病院は探し続けていた

離島の病院や診療所が、あらゆる分野の専門診療までを担うことは容易ではありません。専門的な診療が必要になれば、患者さんは本土の医療機関へ向かうことになります。しかも脳神経内科の診療は、一度の受診で終わらないことが少なくありません。経過を追い、診療を重ねる。その繰り返しのたびに、島から本土への移動が、患者さんと家族の時間や費用を積み上げていきます。同病院は、この状況をただ受け止めていたわけではありませんでした。導入前について、脳神経内科のご担当者はこう振り返っています。

「遠隔診療を促進する意向が示される以前から、当病院と県内に存在する離島の病院や診療所をリモート診療でダイレクトにつなぐ手段を探していました」

AtlasRemoteが脳神経内科の課題をどのように解決したか

大手電機メーカー・通信キャリアが並ぶ5社コンペ、決め手は“診療方針との一致”

離島の病院・診療所と本土（大学病院）とで遠隔診療を実現したい──このご相談への提案は当初、国内大手電機メーカーや通信キャリアなど5社によるコンペとなりました。通信や映像を扱う大手企業が並ぶ選定の場で、病院の意向として選ばれたのが、離れた場所どうしを映像と音声でリアルタイムにつなぐ遠隔支援システムAtlasRemoteです。選定の判断を、ご担当者はこう語っています。

「今後、医学業界で遠隔診療を広めていく上で他社のシステムに比べ当病院の診療方針に合っていると判断しました」

物差しになったのは、“診療方針に合うかどうか”でした。遠隔診療のシステムは通信の道具であると同時に、診療の進め方そのものに関わります。診療を行うのはあくまで医師であり、システムはそれを支える側に立つ。機能の一覧を見比べるだけでは決められない、医療機関ならではの選定基準です。しかもその視線は自院の中にとどまらず、「医学業界で遠隔診療を広めていく」という、この分野の先行きにまで向けられていました。

AtlasRemoteが脳神経内科にもたらした変化

探し続けていた“ダイレクトにつなぐ手段”が、本格運用への道筋になった

同病院はまず1年間の試験運用でこの形を確かめ、その先の本格運用を見据えています。

「1年間の試験運用後に遠隔システムの医療認証登録・取得も検討し本格運用への準備も進めていきたいと考えています」

診療に関わる仕組みだからこそ、一気に広げるのではなく、時間をかけて確かめてから次へ進む。1年間の試験運用、その後の検討、本格運用への準備という運びには、この取り組みを一時の試みで終わらせず、診療の形として根づかせようとする病院の姿勢が表れています。

今後の展望

難病患者さんの“通院費負担の軽減”へ、大きな期待

この取り組みの先に病院が見ているのは、システムの話ではなく、患者さんの負担の話です。

「また今後は今、問題となっている難病患者さんの離島から本土への通院費負担の軽減へも大きな期待を寄せています」

脳神経内科が診る疾患には、長い経過の中で診療を重ねていくものが多くあります。離島で暮らす難病の患者さんにとって、本土への通院は、診療と同じだけ、移動の時間と費用の重みを伴ってきました。離島の病院・診療所と大学病院が遠隔でつながる形が本格運用に至れば、これまで本土まで出向かなければ受けられなかった診療の一部を、島を離れずに受けられる可能性が生まれます。どの診療をどのような形で行うかは、制度や指針に沿って医療機関が判断していくことになりますが、その選択肢を持てること自体が、離島の患者さんにとって小さくない変化となります。