2019年12月10日 / 最終更新日時 : 2022年2月3日 Atlas_admin@2020 建設業 × 遠隔支援

建設現場 × 遠隔臨場

背景

国交省が2020年度版の遠隔臨場試行方針を策定し、遠隔臨場の試行が建設現場で進んでいます。
「段階確認」、「材料確認」、「立会」だけではなく、現場不一致、事故などの報告時等でも活用効果が期待されています。
九州や、中国・四国のいくつもの現場でAtlasが遠隔臨場に採用され、既に利用されています。

遠隔支援の特性を活かし、建築現場での段階・材料確認等の立会検査、現場パトロール、安全点検を効率よく行う取り組みがなされています。

AtlasRemoteの効果・メリット

移動なく現場臨場や現場パトロールができる

遠隔での臨場や、遠隔での視察が行えるようになります。現地での確認が必要な場合でも、現場へ出向く人員を必要最低限にできます。
発注者や現場管理者が事務所にいながら、現場の問題点へ助言を行えるため、効率よく現場を確認や、遠隔指示することができます。

多くの現場を確認でき、コストも削減できる

発注者は複数の現場を管理している場合が多いため、現場臨場や現場移動だけでも時間とコストがかかります。
発注者や管理者の移動がなくなるため、より多くの現場を、より多くの回数確認できます。
副次的効果として、移動時間がなくなることで多くの仕事をかかえる管理者の残業を減らすことにも繋がります。

新型コロナウイルスの感染拡大防止「３密」の回避

遠隔での現場臨場や現場確認ができるため、３密（密閉・密集・密接）の回避に効果があります。

立会調整をスムーズに

発注者は複数の現場を管理しています。また災害等により発生した工事の応援に行かれたりと、立会が可能な時間が限られてきます。
遠隔臨場を取り入れることで、受注者の立会調整がスムーズに行うことができます。

多くの視点で状況確認

事務所側は会議室の大画面等を利用することで、一度に複数人で確認することが出来るようになります。
より多くの視点で、効率よく現場の状況を確認、把握することができます。
複数人同時接続機能を利用すると、複数拠点での確認も可能となります。

パトロール体制の見直し

遠隔で管理者やベテランが確認が行えるため、若手主体での体制で、現場パトロール、安全確認が行えるようになります。
若手は確認ポイントや問題点を把握することができるため、若手の教育にも効果があります。

専門家による助言で事故０を目指す

職場の安全を守ることは、最も重要なことです。
遠隔での専門家の指導のもと、より専門的な視点で安全を守ることで、事故０を目指す取組みにつながります。

遠隔臨場、遠隔立会のツールとして

遠隔臨場は、2020年3月2日に国土交通省が公表した資料「建設現場の遠隔臨場に関する試行について」内に記載された
「建設現場の遠隔臨場に関する試行要領（案）」と、「建設現場における監督・検査の試行要領（案）」に基づき
段階・材料確認等の立会検査を、ウェアラブルカメラ等を活用することで発注者が現地へ赴くことなく実施することができる新たな取組みです。

Atlasも遠隔臨場、遠隔立会のツールとして利用頂いております。